ストレスチェック後のフォローでは何をすべき？企業の対応を解説

ストレスチェック後に、まず何をすべきでしょうか？

結果を「個人への支援」と「職場への活用」の両方に生かす準備を整えることです。

ストレスチェックは、実施することそのものが目的ではありません。受検者一人ひとりに結果を返し、必要な人を支援につなげ、さらに組織全体の傾向を職場改善に役立てる。この二つの流れを動かしてはじめて、ストレスチェックは意味を持ちます。

実施後の流れを整理すると、おおよそ次のようになります。担当者としては、個人と組織の双方に向けて、何をいつ行うかをあらかじめ描いておくと進めやすくなります。

働く人と事業者の双方に向けた進め方は、厚生労働省のこころの耳でも体系的に紹介されています。

理解を深める：企業のメンタルヘルス対策では何をすべき？

高ストレス者には、どう対応すればよいでしょうか？

申し出やすい環境を整え、医師による面接指導の機会をていねいに案内することです。

ストレスチェックの結果、高ストレスと判定された方には、医師による面接指導を受ける機会が用意されています。ただし、面接指導は本人からの申し出にもとづいて行われるのが基本です。だからこそ、「申し出やすさ」をどう設計するかが、担当者にとって大きなポイントになります。

申し出をためらわせてしまう背景には、いくつかの不安があります。

• 結果が上司や同僚に知られてしまうのではないか
• 申し出ることで評価や処遇に影響するのではないか
• 「自分はそこまでではない」と感じ、相談をためらってしまう

これらの不安をやわらげるには、プライバシーが守られること、申し出によって不利益は生じないことを、明確に、くり返し伝えることが欠かせません。また、面接指導以外にも相談できる窓口があると示しておくと、本人が自分に合った一歩を選びやすくなります。

集団分析の結果は、どう活用すればよいでしょうか？

個人を特定しない形で組織の傾向をとらえ、改善の手がかりとして使うことです。

集団分析は、部署や職種といった単位で結果を集計し、組織全体のストレスの傾向を可視化するものです。個人へのフォローが「点」の支援だとすれば、集団分析は組織を「面」でとらえる視点を与えてくれます。

活用のうえで大切にしたいのが、次のような姿勢です。

集団分析は、結果を眺めて終わりにすると効果が薄れてしまいます。負荷の高い部署が見えてきたら、その背景を現場と一緒に探り、改善につなげる。この一歩までを含めて、はじめて集団分析が生きてきます。

職場環境の改善には、何から取り組めばよいでしょうか？

集団分析で見えた課題を、現場の声とつき合わせて具体策に落とし込むことです。

職場環境の改善というと大きな取り組みに感じられますが、出発点は身近なところにあります。集団分析で負荷が高いと見えた部署について、その要因を現場の管理職や従業員と一緒に話し合うことから始められます。

要因は職場によってさまざまですが、たとえば次のような視点で整理すると、打ち手が見えやすくなります。

• 仕事の量や時間に偏りがないか（業務量・残業）
• 役割や評価が曖昧になっていないか（仕事の進め方）
• 相談しづらい雰囲気になっていないか（コミュニケーション）

すべてを一度に変えようとせず、現場が「これなら取り組めそう」と思える小さな改善から試すことが大切です。改善を試したら翌年のストレスチェックで変化を確かめる、というように、測定と改善を循環させていく姿勢が、確かな職場づくりにつながります。

フォローはなぜ形骸化するのでしょうか？

「実施すること」が目的になり、結果が次の行動につながらないからです。

ストレスチェックを毎年きちんと実施していても、「やってはいるが、活かせている実感がない」という声は少なくありません。フォローが形だけになってしまう背景には、いくつか共通する要因があります。

• 結果を通知して終わり、その後の支援や改善に結びついていない
• 集団分析が報告書として共有されるだけで、現場の行動に変換されていない
• 高ストレス者への案内が事務的で、申し出にくいまま放置されている
• 経営層や管理職の関与が弱く、現場が「やらされ感」を抱いてしまう

こうした事態を防ぐ鍵は、「実施」をゴールにせず、結果を一つでも具体的な行動につなげるところまでを設計に含めることです。集団分析で見えた課題を現場と共有し、小さな改善を試して翌年に振り返る。この循環を一巡させるだけでも、フォローの手応えは大きく変わります。従業員自身のセルフケアの土台づくりについては、認知行動療法とは？もあわせてご覧いただけます。

相談しやすい導線は、どうつくればよいでしょうか？

「どこに・どう相談すればよいか」が、誰にでもわかる形で示されていることです。

どれだけ支援の仕組みを整えても、本人が相談先にたどり着けなければ意味が薄れてしまいます。相談導線づくりで大切なのは、入口をわかりやすく、心理的なハードルを低くしておくことです。

社内に専門の体制が十分でない場合は、地域の産業保健総合支援センターや外部の相談機関を組み合わせる方法もあります。基本的な相談先や教材は、厚生労働省のこころの耳でも案内されています。判断に迷う場面や専門的な見立てが必要な場面では、産業医や国立精神・神経医療研究センター 認知行動療法センターのような専門機関の情報も参考にしながら進めると安心です。

ストレスチェック後のフォローに、すべての企業に当てはまる唯一の正解はありません。自社の現状をていねいに見つめ、結果を一つでも次の行動につなげていくこと。その積み重ねが、従業員の安心と組織の力を、少しずつ確かなものにしていきます。判断に迷うときは、産業医や専門機関の力も借りながら進めていただければと思います。