健康経営でメンタルヘルス施策はなぜ重要？人的資本経営時代の考え方

健康経営とメンタルヘルスは、どうつながっているのでしょうか？

従業員のこころの健康が、組織の生産性や持続力を支える土台になっているからです。

健康経営とは、従業員の健康を「コスト」ではなく「経営への投資」ととらえ、戦略的に取り組んでいく考え方です。からだの健康診断や運動習慣の支援が思い浮かびやすいかもしれませんが、健康経営が対象とするのは、からだとこころの両面です。

そのなかでもこころの健康は、働く意欲や集中力、人との関わり方にまで影響が広がるため、組織のパフォーマンスと深く結びついています。だからこそ、メンタルヘルス施策は健康経営のなかでも、優先度の高い領域として位置づけられます。働く人と事業者の双方に向けた基本的な考え方は、厚生労働省のこころの耳でも体系的に紹介されています。

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なぜメンタルヘルス施策が、特に重要なのでしょうか？

こころの不調は、目に見えにくいまま、組織の力を静かに削いでしまうからです。

からだの不調は、本人も周囲も気づきやすく、対応のタイミングをはかりやすいものです。一方で、こころの不調は外から見えにくく、本人も自覚しにくいことがあります。気づかれないまま負担が積み重なると、ある日突然の休職や離職という形であらわれ、本人にも組織にも大きな影響を及ぼしかねません。

また、こころの不調は特定の誰かだけに起こるものではなく、環境の変化や過度なストレスが重なれば、誰にでも起こりうるものです。だからこそ、個人の努力に委ねるのではなく、組織の仕組みとして向き合うことが、健康経営の基本姿勢になります。

プレゼンティーズムとアブセンティーズムとは、何でしょうか？

どちらも、健康状態が生産性に与える損失をとらえるための考え方です。

健康経営の効果を考えるとき、よく使われるのがこの2つの言葉です。耳慣れない用語かもしれませんが、意味はシンプルです。

注目したいのは、プレゼンティーズムによる損失です。休んでいないため見過ごされがちですが、出勤しているのに力を発揮できていない状態が続くと、その影響は欠勤よりも大きくなることがあると指摘されています。こころの不調は、まさにこのプレゼンティーズムとして静かに表れやすいため、早めに気づき支える仕組みが大切になります。

ワークエンゲージメントとは、どんな指標でしょうか？

従業員が、いきいきと前向きに仕事に向き合えている状態を示す考え方です。

メンタルヘルスというと「不調を防ぐ」という守りの面が思い浮かびますが、健康経営では、もう一歩進んだ前向きな状態にも目を向けます。それがワークエンゲージメントです。仕事に対して活力を感じ、熱意を持って打ち込めている、そうしたポジティブで充実した心理状態を指します。

不調を防ぐ取り組みが「マイナスをゼロに戻す」ものだとすれば、ワークエンゲージメントを高める取り組みは「ゼロをプラスに伸ばす」ものといえます。両方をバランスよく整えることで、従業員が安心して、かつ前向きに働ける土台が育っていきます。なお、従業員一人ひとりのセルフケアの土台となる考え方については、認知行動療法とは？もあわせてご覧ください。

人的資本経営の文脈では、どう位置づけられるのでしょうか？

人を「価値を生む資本」ととらえる流れのなかで、こころの健康はその土台として重視されています。

近年、従業員を「コスト」ではなく「価値を生み出す資本」とみなし、人への投資を経営戦略の中心に据える人的資本経営という考え方が広がっています。情報開示の流れも進み、企業が人をどう大切にしているかが、対外的にも問われるようになってきました。

その文脈において、メンタルヘルス施策は人を大切にする企業姿勢を示す具体的な取り組みの一つとして注目されています。従業員が安心して長く力を発揮できる環境は、採用や定着、企業の信頼にもつながります。こころの健康への投資は、人的資本の価値を守り、育てるための基盤として理解されつつあります。

施策の効果は、どう可視化すればよいのでしょうか？

複数の指標を組み合わせ、変化を継続的に追っていくことです。

メンタルヘルス施策の効果は、すぐに一つの数字として表れるものではありません。そのため、定量・定性の両面から、複数の視点で確認していく姿勢が求められます。

大切なのは、数字を評価のためだけに使うのではなく、次の改善につなげるために活用することです。集団分析の結果から課題が見えてきたら、フォロー体制や職場環境の見直しに生かすといったように、測定と改善を循環させていきます。判断に迷う場面や専門的な見立てが必要な場面では、産業医や外部の専門機関に相談することも、信頼できる取り組みの一部です。

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健康経営におけるメンタルヘルス施策は、すぐに成果が見える取り組みではないかもしれません。それでも、こころの健康を支える積み重ねは、従業員の安心と組織の力を、少しずつ確かなものにしていきます。自社の状況をていねいに見つめ、必要なときは専門機関の力も借りながら、一歩ずつ進めていただければと思います。